Ⅱ 貸借対照表の表示原則

（貸借対照表原則、一）

A　資産、負債及び資本は、適当な区分、配列、分類及び評価の基準に従って記載しなければならない。

B　資産、負債及び資本は、総額によって記載することを原則とし、資産の項目と負債又は資本の項目とを相殺することによって、その全部又は一部を貸借対照表から除去してはならない。

C　受取手形の割引高又は裏書譲渡高、保証債務等の偶発債務、債務の担保に供している資産、発行済株式１株当たり当期純利益及び同１株当たり純資産額等企業の財務内容を判断するために重要な事項は、貸借対照表に注記しなければならない。

（貸借対照表原則、二）

貸借対照表は、資産の部、負債の部及び資本の部の三区分に分ち、さらに資産の部を流動資産、固定資産及び繰延資産に負債の部を流動負債及び固定負債に区分しなければならない。

（貸借対照表原則、三）

資産及び負債の項目の配列は、原則として、流動性配列法によるものとする。

（貸借対照表原則、四）

資産、負債及び資本の各科目は、一定の基準に従って明瞭に分類しなければならない。

総額主義の原則の必要性について

総額主義の原則は、企業の財政規模を明らかにすることで、利害関係者が企業の財政状態に関し適切な判断を行えるようにするために必要とされる。

区分表示の原則の必要性について

区分表示の原則は、企業資本の調達源泉とその運用形態を示し、利害関係者が企業の財政状態に関し適切な判断を行えるようにするために必要とされる。

流動性配列法の必要性について

流動性配列法は、企業の支払能力を明らかにすることで、利害関係者が企業の財政状態に関し適切な判断を行えるようにするために必要とされる。